エネグローバル株式会社

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次世代のためのエネルギーシステムを創る

再生可能エネルギーってそんなに大切なの?

脱炭素のため、二酸化炭素を生まないエネルギー源が必要とされています。

地球環境は今、地球温暖化という気候変動のリスクにさらされています。京都議定書に続くパリ協定、そして国連サミットで採択されたSDGs(持続可能な開発目標)などでも取り上げられているように、世界各国が協力して取り組むべき課題です。

そして、この課題に対する一つの対策が「再生可能エネルギー=再エネの普及」です。地球温暖化の主な原因は「大気中の二酸化炭素濃度の上昇」だと言われています。二酸化炭素を排出しない再エネなどを活用した「脱炭素型社会」を目指すことが、地球温暖化の阻止には必要不可欠です。

私たちは、太陽光発電という再エネの普及を通じて、地球温暖化を食い止めたいと考えています。今の私たちが暮らす地球環境を、次世代にそのまま引き継げるように。

太陽光発電の魅力って何?

様々な場所で、スピーディーに 開発できることが、太陽光発電の魅力です。

太陽光発電の特徴は「設置場所の自由度が高く、開発期間が短いこと」です。これはその他の再エネ(風力、地熱、バイオマス、水力など)と比べて大きなメリットだと言えます。

空き地でも、屋根の上でも、日当たりが良ければ太陽光パネルを並べることで発電できるという開発のしやすさは他の電源にはない利点です。国土の小さな日本でさえ、近年でもっとも普及した再生可能エネルギーは太陽光発電でした。二酸化炭素の排出量を削減するために、いち早く効率的に開発できる再エネ、それが太陽光発電なのです。


ちなみに、太陽光発電所に適した用地は、人里に程近い未活用の山林であることも多いです。その場合、開発時に山林伐採を行うため、「むしろ樹木が減って二酸化炭素濃度が上がるのでは?」という意見を聞くこともあります。

しかしながら、太陽光発電によって電気を作ることで、火力発電所の運転を抑えることができます。1ヘクタールの広さの太陽光発電所による二酸化炭素削減効果は、60ヘクタールの植林に匹敵するというデータもあるほどです。他の電源に比べて普及しやすい太陽光発電は、脱炭素型社会を目指す上で、まだまだ大きな可能性を秘めていると私たちは考えています。

二酸化炭素削減効果の比較

1ヘクタールの太陽光発電=60ヘクタールの森林

1ヘクタールの太陽光発電の二酸化炭素削減効果は、60ヘクタールの植林と同じ。

自宅の屋根で、町外れの山林で、農地の上で、日当たりさえ良ければ発電できる太陽光パネル。人の暮らしの中にとけ込める電源、それが太陽光発電です。

太陽光発電のデメリットはないの?

発電量を増やす場合には、広大な敷地面積が必要となります。

太陽光発電所のデメリットの一つは、広大な敷地面積を必要とする点です。たとえば、日本の電気消費量すべてをまかなうためには青森県相当の敷地(面積9600平方キロメートル、日本面積の39分の1)に太陽光パネルを敷き詰める必要があります。

ただし、日本では土地所有者不明の管理不能な山林や、荒れ果てた耕作放棄地が年を追うごとに増えています。仮にこのような遊休地を上手に太陽光発電に活用できれば、日本の再エネによる電力の自給率が劇的に上がり、脱炭素化の道が開かれるに違いありません。すでに可能性はこの列島の中に眠っています。

太陽光発電ビジネスはこれからも成り立つの?

国の補助がなくなっても自立したビジネスは可能です。

太陽光発電が一挙に普及するきっかけとなったのは、2012年から始まった固定価格買取制度(Feed-In-Tariff:通称FIT)でした。この制度によって認定を受けた太陽光発電所は、売電開始から20年間、決まった金額で電気を買い取ってもらえます。この制度のおかげで売電収入が保証され、事業者が収支計画を立てやすくなったことで、太陽光発電ビジネスが急激に発展しました。

制度開始当初は、電気を売るときの売電単価も高額だったので、多くの企業が発電所開発に乗り出しました。しかし、それによって市場競争が起こり、開発コストが年々下がってきたので、売電単価もそれに合わせて低額になってきています。

現在の売電単価だと、新たに発電所開発事業に参入する企業はほとんどいません。当社のように、これまでの開発ノウハウを蓄積して効率性を高めてきた企業だけが、適切な利益を維持しながら事業を継続できる状態なのです。

日本の再エネはこれからどうなるの?

日本は2030年までに国内発電量の約24%を再生可能エネルギーに置き換えようとしています。

日本では2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることを目標として掲げており、そのためには、再生可能エネルギーの更なる利活用が必要とされています。

2018年に決定された第5次エネルギー基本計画では、2030年までに、国内で必要な発電量の22~24%を再生可能エネルギーに置き換えることを目標として定めました。これまで着実に目標数値に向かって近づいてきており、今後さらに、この目標が引き上げられる可能性も高いと言われています。

エネグローバルは何を目標としているの?

日本が目指す太陽光電力量の目標に対してまずは1%の貢献をすることです。

エネグローバルでは、用地交渉・発電所の設計・資材の調達・施工管理・現場監督といった開発の全工程を自社で担うことで、効率的かつコストを抑えた開発を実現してきました。

日本の掲げる目標に近づいているとはいえ、まだまだ太陽光発電所の開発は必要とされています。エネグローバルは、1GWの電力を発電できる力をもつ発電所を2050年までに開発することを目指しています。これらの発電所の1年間の総発電量1,000,000MW/hです。これは、いま日本が目指している"太陽光が担うべき電力量”の約1.4%にあたります。

全体からみるとささやかな分量ですが、当社の活動が、地球環境の維持に貢献していく。そんな想いをもって、私たちは日夜、再生可能エネルギーの開発に力を注いでいます。

私たち……そして私たちの子供たちが豊かに暮らし続けられる地球環境を守るため、私たちには具体的にできることがあります。太陽光発電所をつくり続けることで、私たちの未来を守りたい。このことを1人でも多くの方々と共有し、挑戦し続けることで、この理想を実現できると信じています。

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